競艇の売上の推移は？2022年競艇場売上ランキングも発表！

近年、公営競技の売り上げが非常に好調であることがニュースでよく取り上げられています。
実際の売り上げ推移がどのようになっているのか、本記事では競艇を中心に4つの公営競技の大まかな売り上げ推移を紹介していきます。

そして、その中でも驚異的な売り上げ上昇率を記録している競艇について、なぜここまで一気に売り上げを伸ばすことになったのかを検証していきます。
更に2022年特に多くの売り上げを記録した競艇場についても紹介するので、気になる人はそちらもチェックしてみてください。

競艇以外の公営競技の売り上げ推移について

まずは競艇以外の公営競技の売り上げ推移について確認していきましょう。
すべての公営競技の売り上げ推移の共通点として、最も売り上げが好調だったのは1990年代後半、ちょうどバブル景気と呼ばれている頃です。

この頃は日本中が好景気でお金を沢山持っている人が多かったという事もあって、単純に公営競技に参加している人が多かったでしょうし、1人当たりが使う金額もかなり多かったと思われます。

ところがバブルが弾けて日本中が一気に不景気になると状況は一変します。
みんな日々の生活をしていくことがやっとですし、正社員であっても突然リストラを言い渡されて収入を失ってしまうといった事例が多数ありました。

そういった状況で真っ先に削られるのが「娯楽費」です。
特に公営競技は当たればお金が増えますが、お金を増やすための手段としている人はほぼ皆無で、基本的にはレースを楽しむ娯楽としての側面が強くなっています。

基本的に公営競技はお金が余っている人が楽しむ娯楽であり、バブル崩壊後の深刻な不景気の時には、公営競技を楽しむ余裕を持っている人はほとんど居ませんでした。
そのため、バブル崩壊後、公営競技の売り上げは大きく落ち込むこととなっていくのです。

中央競馬の売り上げ推移

中央競馬の売り上げが最も多かったのは平成9年、バブル経済真っ只中であり、4兆円を超えていました。
しかしここを境に年々売り上げは減少、2011年には2兆2,935億円にまで落ち込みました。

しかしここから再び売り上げは上昇していきます。
特にここ数年は新たな競馬ブームとも呼べるほど多くの人が競馬を楽しむようになり、前年比103パーセント以上の売り上げを記録、2022年には3兆2,539億円の売り上げとなっています。

地方競馬の売り上げ推移

実は近年凄まじいほどの売り上げ上昇を見せているのが地方競馬です。
競馬に興味がない人にとって地方競馬については存在そのものを知らないという人もいるでしょうが、近年の売り上げを見るともう公営競技としては無視できない存在になっています。

確認できたのは2006年からのデータしかないのですが、2006年の売り上げはたった2,143億円でした。
そしてそこから10年で倍の4,700億円まで売り上げを伸ばします。

驚きなのはここからの上昇率で、2021年には2016年のおよそ倍の9,600億円に到達、そして2022年ついに1兆円の大台を突破しました。
この快進撃はどこまで続くのか、要注目です。

競輪の売り上げ推移

競輪の売り上げ推移を見ると、売り上げのピークは1991年であり、この時は1兆9,550億円の売り上げがありましたが、その後他の公営競技と同様に売り上げはどんどん下降していきます。

2013年が最も売り上げが低迷していた年となっていて、この時の年間売り上げは約6,000億円と、ピーク時の3分1以下にまで落ち込んでしまいました。

しかしそこからは少しずつ売り上げを回復させ、2022年には1兆907億円と20年ぶりに1兆円の売り上げを記録しました。
とはいえ、それでもまだピーク時の約5割強の売り上げでしかなく、競馬と比べれば回復は鈍いと言わざるを得ません。

オートレースの売り上げ推移

オートレースの最高売り上げも競輪と同じく1991年で、この年はおよそ3,500億円の売り上げを記録していました。
しかしバブル崩壊後の売り上げは急減、最も売り上げが低迷していたのは平成28年でこの時の売り上げは約650億円しかなく、最盛期と比べると5分の1にまで売り上げが落ち込んでしまいました。

正に危機的状況にあったといっても過言ではないでしょう。
しかし他の公営競技と同様にオートレースも売り上げを回復、直近2年間は1,000億円を突破していて、全盛期の3分の1近くまで戻してきています。

競艇はここ2年史上最高売り上げを更新中

では気になる競艇の売り上げ推移はどうなっているのかというと、実は先ほど紹介した3つの公営競技を遥かに凌駕する結果となっています。

他の公営競技と同様にバブル期に売り上げを一気に伸ばし、平成3年に2兆2,130億円と最高額を記録したものの、そこからバブルが弾けた影響もあって売り上げは一気に低迷、2010年には約8,000億円と実に最高売り上げの半分以下にまで落ち込んでしまいました。

しかしそこから徐々に回復していきます。
特に2019年から2020年の売り上げ上昇は凄まじく、一気に5,000億円以上も売り上げがアップします。
そして2021年には2兆3,926億円と過去最高の売り上げを記録しました。

これまで説明した通り、公営競技は近年順調に回復基調にあるものの、過去最高の売り上げを記録したのは地方競馬を除けば競艇だけです。
2022年は更に売り上げを伸ばしていて、2兆4,142億円と過去最高売り上げをさらに更新しています。

競艇の売り上げがここまで伸びた理由

数字だけを見ても競艇の売り上げ上昇がほかの公営競技の売り上げ上昇の勢いとは一線を画しているのは明らかです。

これは競艇の売り上げを回復、さらに上昇させるための取り組みが成功したからであることは間違いないのですが、何故競艇の売り上げがここまで伸びたのでしょうか。
ここでは競艇の売り上げがこれほどまでに上昇した要因について5つ紹介していきます。

コロナ禍の巣ごもり需要

まず、これは競艇に限ったことではありませんが、やはり公営競技がここまで一気に全盛期の売り上げ近くまで回復したのは新型コロナウィルスによって「ステイホーム」を強いられたことが大きな要因となっています。

これまで休日に外出していた人が緊急事態宣言などによって全く外出できなくなってしまうという状態が続きました。
すると何かしら自宅で楽しめるようなものを探すようになります。

競馬・競艇・競輪・オートレースはネットで投票が可能ですし、レースも現地に行くことなくネット上でライブ中継を見ることができますし、レースが終わってしまった後でもいつでも自分が投票したレースの動画を視聴可能です。

特にこれまでパチンコに明け暮れていた人は緊急事態宣言中はパチンコにいけなくなり、それがきっかけで結果競馬などの公営競技を始めたという人がとても多くなっていて、それがそのまま公営競技を継続しているというケースもかなり見られます。

事実パチンコの売り上げはコロナ禍を境に減少していて、売り上げを見てもパチンコをしていたお客さんが公営競技へと流れていっていることは明らかです。

コマーシャル効果

競艇がほかの公営競技と売り上げ推移で大きな差が出た理由の一つは「コマーシャル」が非常に大きいと思われます。
これまで競艇のコマーシャルと言われてもイメージがまったく思い浮かばないという人が多かったのではないでしょうか。

しかし近年、競艇は「ボートレース」という名称に変更、イメージアップを図るため、多数の芸能人をコマーシャルに起用しました。
ざっと名前を挙げるだけでも田中圭、渡辺直美、土屋アンナ、中村獅童、王林、山之内すずなど好感度が高い人気芸能人が出演していることが分かります。

コマーシャルの頻度もかなり高く、テレビを見ていて競艇のコマーシャルを見ない日はないのではないでしょうか。
このコマーシャルの結果、これまで競艇に見向きもしなかった若者も競艇に興味を持つようになり、実際に舟券を購入する人はとても多かったことでしょう。

初心者でも当てやすい

コマーシャルなどを見て実際に舟券を購入しても、まったく当たらなければそれほとんどの人が辞めてしまうことでしょう。
その点競艇は6艇で実施される競技ということもあり、ほかの公営競技と比べるととても的中させやすく、単勝や複勝であれば予想をしなくても勘などで的中させることが十分可能です。

初めて購入した舟券が的中した時の喜びを味わうと、それ以降も再び当たった時の喜びを感じたくなって続けて舟券を購入するようになります。

売り上げ増加が一時的なものではなく、継続的なものとなったのは、競艇の舟券が初心者でも当てやすいというのが大きな理由となっているのではないでしょうか。

著名人の競艇好きがスポットを浴び始めた

競馬好きの芸能人はこれまでも数多く存在していました。
それは競馬が世間一般に認知されている公営競技であり、コマーシャルだったり、オグリキャップやディープインパクトといったアイドルホースが一般ニュースにも取り上げられるなどして公営競技の枠を超えたクリーンなイメージを確立していたからにほかなりません。

競艇もコマーシャルが放送されて競艇という競技が世間的に認知されだしたころからでしょうか、著名人のなかで徐々に「競艇好き」を公言する人が増えてきました。

これまで著名人で競艇好きを公言していたのは蛭子能収さんや坂上忍さんなどごく一部でしたが、近年は特に芸人さんで競艇好きを公言している人がとても増えてきました。

千鳥大吾さん、霜降り明星粗品さん、博多華丸・大吉さん、ますだおかだ増田さん、ブラマヨ吉田さんが特に競艇好きの芸人として有名です。
また、近年はアイドル出身の競艇好きも多くなってきていて、指原莉乃さんも最近競艇にハマっているとツイートしたことが話題になりました。

自分が好きな芸人または芸能人が競艇好きだと分かると、必ず一部のファンが楽しみや話題を共有しようと同じように競艇を始めるようになります。
これから更に競艇好きの芸能人が増えれば競艇人口は更に増えていくことでしょう。

競艇場のリニューアルが功を奏した

コマーシャルなど宣伝だけの効果ではここまで競艇の売り上げは上昇しません。
やはり競艇最大の魅力は実際にレースを見た時の映像などでは伝わらないスピード感と迫力です。

とはいえ、従来の競艇場のイメージというのはどこか薄暗い感じで、新聞と赤ペンを手に持ったおじさんしか居ないといった状況で、若い人が気軽に行けるような場所ではありませんでした。

しかし今の競艇場はそういったイメージを完全に払拭しています。
もちろんすべての競艇場がそうなっているというわけではありませんが、少なくとも以前のような薄暗いイメージの競艇場はほとんどありません。

例えば家族連れで訪れても退屈しないようにお子さんが何時間でも遊べるような遊戯スペースを設けているところがあったり、カップルで訪れてもデートの場所として楽しめるような雰囲気作りをしている競艇場があったりするため、舟券を購入するというよりはアミューズメント施設に訪れるような目的で競艇場を訪れている人がとても多くなっています。

更に近年誕生した競艇場では1階部分をほぼイベント用スペースや子供たちの遊び場として開放しているところもあるなど、更なる進化を遂げていて、これからはより老若男女が楽しめる場所になることは間違いないでしょう。

2022年売り上げトップ10の競艇場は？

2022年、売り上げトップ10の競艇場について表にまとめました。
売り上げ集計は2022年1月1日から12月31日までです。

順位	競艇場名	売り上げ額(円)
1位	大村	1,907億
2位	住之江	1,681億
3位	丸亀	1,522億
4位	桐生	1,480億
5位	下関	1,458億
6位	若松	1,404億
7位	蒲郡	1,326億
8位	戸田	1,009億
9位	唐津	997億
10位	尼崎	989億

最も売り上げが多かったのは大村競艇場でした。
大村競艇場は昨年もナンバーワンの売り上げを記録しています。

恐らく1号艇の1着率が最も高いため、予想しやすいというのがナンバーワンの売り上げを記録している要因でしょう。
2022年はグランプリも開催した事もあり、2位にかなりの差をつけています。

2位は競艇のメッカである住之江競艇場が入りました。
そして、7位までと8位以降では売り上げ額にかなりの差があります。
これはSGレースを開催したかどうかが影響していそうですが、それに関しては次の項目で確認する事にします。

SGレースが実施された競艇場と売り上げ

2022年にSGレースがどこで実施されたのかと売り上げ金額についてもグラフにまとめました。

レース名	実施競艇場	売り上げ(円)
ボートレースクラシック	大村	174億3,362万
ボートレースオールスター	宮島	145億8,471万
グランドチャンピオン	唐津	138億6,029万
オーシャンカップ	尼崎	141億3,314万
ボートレースメモリアル	浜名湖	133億4,322万
ボートレースダービー	常滑	118億734万
チャレンジカップ	鳴門	128億380万
グランプリシリーズ・グランプリ	大村	259億6,935万

売り上げランキングトップ10の競艇場の中には、SGレースを実施していない所もいくつかあります。
更にSGレースを実施しているにも関わらずトップ10に入っていない競艇場もあるので、SGレースの売り上げはランキングには思っているほど影響はなさそうです。

公営競技ナンバー1になるためにはここからが正念場！

2022年も競艇は過去最高の売り上げを記録しましたが、2021年から2022年の伸び率は前年比100.90パーセントと流石にこれまでのような驚異的な伸びとはなりませんでした。

ちなみに2022年競艇の売り上げは約2兆4,120億円、いっぽう2022年の中央競馬の売り上げは約3兆2,539億円です。
売上金額の差は一時期と比べるとかなり迫ってきており、現在は約8,000億円程度の差となっています。

競艇側としては何としても中央競馬を超える売り上げを記録したいところでしょうが、競馬においても近年は競馬を題材にしたアプリゲームが大ヒットしたこともあり、順調に売り上げを回復してきているため、この差をさらに縮めて追い抜くのはかなり大変でしょう。

公営競技ナンバーワンになるには正にここからが正念場といったところです。
競艇が今まで以上の売り上げを記録するには、やはり多くの人を魅了するスター選手の登場が待たれるところではないでしょうか。

まとめ

本記事では競艇を中心に公営競技の売り上げ推移について解説しました。
全ての公営競技に共通して、売り上げはバブル期に一度頂点を迎えます。

年代で言えばだいたい1990年代前半から中盤にかけてで、そこを境にバブル崩壊後、全ての公営競技の売り上げが一気に低迷しました。
最大の理由は深刻な不景気によって生活するので手一杯になり、娯楽の一環であった公営競技を楽しむ余裕がなくなったからです。

そしてほとんどの公営競技で平成の終わりごろに底値を迎えます。
競輪ではピーク時の３分の1まで低迷、オートレースに至ってはピーク時の6分の1まで落ち込み、本当に危機的状況でした。

しかしそこから何とか持ち直し、コロナ禍の巣篭もり需要も追い風となってここ数年は急速に売り上げを回復しています。
特に地方競馬は約20年前と比べると5倍の売り上げを記録、2022年には1兆円の大台を突破しました。

そして競艇ですが、4大公営競技の中では唯一過去最高の売り上げを更新していて、特にここ数年の売り上げ上昇は目覚ましいものがあります。
競艇の売り上げがここまで驚異的な回復を見せた理由は「コロナ禍の巣篭もり需要」のほかに、以下のような理由が挙げられるでしょう。

2022年現在、中央競馬の売り上げとはおよそ8,000億円の差があります。
競艇の悲願のひとつである、公営競技最大の売り上げを達成するにはここからが正念場といえるでしょう。